折角、家を建てるなら、暮らしやすさはもちろんですが、「地球環境にも優しい家にしたい」と思いますよね。
そんな思いを実現できるのが「省エネ住宅」です。
しかし一言で「省エネ住宅」と言っても、「環境や私たちのお財布に優しい家なんだろうなぁ」というような、ふわっとした印象をお持ちの方が多いかもしれません。
今回は、「省エネ住宅」には一体どのような基準があるのか、どのような補助金があるのか、タイトルにあるように省エネ住宅を建てると本当に減税されるのか、など詳しくご紹介していきます。
ただ、こういう内容は少し小難しい言葉がたくさん出てきますので、なるべく柔らかい言葉でお話ししていきますね。
省エネ住宅とは？
私たちの家庭のエネルギー消費の約30％を占めているのが冷暖房です。
この冷暖房のエネルギー消費を抑えることのできる住宅のことを「省エネ住宅」＝「省エネルギー性能の高い住宅」と言います。
省エネ住宅を叶える対策が「断熱」、「日射」、「気密」の３つです。
まずは「断熱」
断熱とは、壁、床、屋根、窓などを通しての室内外の熱の移動を少なくすることです。
次に「日射」
夏の室温を上げる一番の要因が太陽の日差し、日射です。
これをどれだけ遮ることができるかで、冷房にかかるエネルギーを減らすことができるのです。
そして「気密」
断熱をどれだけしようとしても建物に隙間があっては、室内外の熱の移動は止められません。
ただし気密の性能だけを上げてしまうと、結露など室内環境が悪くなります。必要な分、換気しながら気密性も保持なくてはなりません。
冬は暖かく、部屋と部屋、部屋と廊下などの温度差が少なく、夏は外からの熱が伝わりにくく涼しい家。この両方の性能を持つことで少ない冷暖房エネルギーで年中快適に過ごすことができるので経済的、さらに結露によるカビなどの発生も少なくヒートショックなどが起こりにくい事により健康にも良く、また結露による木材の腐食を防ぐこともできて耐久性にも優れている。
この全てを兼ね備えたとても快適な住宅が、省エネ住宅なんです。
省エネ住宅の基準
では、この省エネ住宅の明確な基準はどのようなものなのでしょうか。
昭和55年に省エネ法にて制定された「住宅の省エネルギー基準」が目安となっています。
この基準は、平成27年には「建築物省エネ法」に移行され、法律の改正があるたびに強化され現在の基準になっています。
住宅の省エネルギー性能の評価基準は、「外皮性能を評価する基準」と「一次エネルギー消費量を評価する基準」となっています。
耳慣れない言葉が多くなってきました。もう少しわかりやすくお話ししていきましょう。
まずは「外皮性能を評価する基準」
ここでいう「外皮」は住宅の外側の部分のこと。
住宅の外側を包む部分、つまり壁、屋根、窓などのことを言います。
家の外の暑さや寒さ、日射の影響を受けないで、どれだけ室内の温度を一定に保つのかを評価するもので、冬でも夏でも外の気温に左右されず常に室内の温度が一定を保つほど省エネ住宅としての評価は高くなります。
続いてはどうしても柔らかくしきれない言葉が続きます。しばしお付き合いを。。。
外皮性能の基準には、「外皮平均熱貫流率ＵA」と「冷房期の平均日射熱取得率ηAC」があります。
一つ目の「外皮平均熱貫流率ＵA」とは屋根や窓などの断熱の性能を示すものです。
このUAは、簡単に説明すると、「外に出て行く熱の量」を「外皮部分の面積」で割った値です。
数値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性が高いことになるのです。
断熱性を高めるためには、壁、床、天井に断熱材を敷き詰めたり、二重窓にしたりと対策をする必要が出てくるのです。
次に「冷房期の平均日射熱取得率ηAC」は夏の暑い暑い日差し、日射を遮る性能を示します。
これは「住宅に降り注ぐ日差しの量（日射量）」を「外皮面積」で割って求めます。
この値の数値が低いほど、日差しを防ぐ性能が高いことになります。
さてもう一つの基準、「一次エネルギー消費量を評価する基準」についてお話ししていきましょう。
冷暖房・給湯などのエネルギー消費量にも国の定めた基準があります。
家庭で使われるエネルギーは、電気やガスなど同じエネルギーを使っているわけでなく、バラバラですよね。なので単位もバラバラとなり評価できないので「一次エネルギー（※１）」へ換算して評価します。
また設計で出した一次エネルギー消費量は、基準となる一次エネルギー消費量の値よりも低くしなくてはいけません。
なかなか耳なれない言葉が続きましたが、なんとなくでもわかっているだけで、施工業者とお話しする際に質問したり、説明がわかりやすくなると思います。
簡単にご紹介したので、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
※１一次エネルギー・・・加工していない状態で供給されるエネルギーのことで、 石油、石炭、原子力、天然ガス、水力、地熱、太陽熱など再生可能なエネルギー
省エネ住宅には種類があります
省エネ住宅と一言で言っても一種類ではなく、実は３種類あるのです。
それぞれ詳しくご紹介していきましょう。
これはゼッチと読みます。net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略で、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」のこと。
家庭で使うエネルギーと太陽光などで作り出すエネルギーがあるとするなら、作り出したエネルギーが使ったエネルギーよりも上回る家ということです。
私たちのお財布にも地球にも優しい家ですね。
「HEMS」や「スマートメーター」などITを駆使して、電化製品や給湯器などをネットワーク化して、エネルギーを効率よく使えるようにした家です。
「HEMS」とはHome Energy Management Systemの略で、家庭のエネルギー管理システムです。表示機能と制御機能を備えています。
「スマートメーター」は、ウェブサイトなど遠隔で電力などの使用状況や料金などの検針ができ、見える化や、計測データから省エネ診断サービスなどが可能となります。
とにかくハイテクな家ということですね。
これは「ライフサイクル・カーボン・マイナス」の略で、ZEHの考え方からさらに一歩進んだ住宅のこと。「ZEH」は、暮らしていく間CO2削減のみを考えていますが、「LCCM」は、家を建てるときや解体するときのCO2削減も考えている、一歩先ゆく住宅のことです。
省エネ住宅は地球にも私たちにもメリットがいっぱい
続いては、省エネ住宅について、簡単でわかりやすくするために「メリット」をご紹介しますね。
大きく分けて、４つメのリットがあります。
１、夏は涼しく、冬が暖かい
断熱性が高いので一年中快適に過ごすことができます。家の中では温度差が少なく一定なのでヒートショック（※２）も起こりにくくなります。
また、断熱性能の高さから室内と室外の温度の影響を受けにくくなるので、結露がしにくくなります。そのため、カビの発生が抑制されるのもメリットの一つ。
※２ ヒートショック・・・急激な温度の変化で身体がダメージを受けること
２、光熱費の節約ができる
外からの気温の影響を受けにくくなるので、室内の温度が一定に保たれやすくなります。それによって冷暖房に使う消費エネルギーを減らすことができます。また、太陽光発電など自家発電をすることでも電気代は節約できます。
３、地球にやさしい
断熱性能などのおかげで冷暖房の消費エネルギーを減らすことができ、地球温暖化の要因となっている二酸化炭素の排出を減らすことができます。
お財布に優しく、私たちの地球を守ることができるなんてとても素敵。
４、自然災害に強い
地震などの災害が起こり電気が通電しなくなっても、太陽光発電など自然に優しい自家発電設備があれば自分たちだけでなく、ご近所の方も救えます。
気密性・断熱性が高いので結露しにくくなり木材の腐食もしにくくなる。となると建物そのものの耐久性も上がります。
省エネ住宅にもデメリットはあります
メリットがいっぱいで、これはもう建てるなら「省エネ住宅」にするしかないですよね。
とはいえやはりデメリットもあります。
唯一のデメリットは「初期費用が高くなる」ということ。
初めは、省エネ住宅にしたい！と見積もりを始めるのですが、金額を見て断念なんてことも。
国土交通省では１戸建の家（120㎡）を省エネ住宅の基準に合わせるためには、1戸あたり約87万円の追加コストがかかると試算しています。
こう聞くと、やはり断念するしかないと思われるかもしれませんが、ちょっと待ってください！
そのコストをなんとかするべく国からの補助金など優遇措置があるのです。
省エネ住宅も夢じゃない！補助金が盛り沢山！！その上、減税も！？
では、まずは補助金制度からご紹介していきましょう。
地域の木造住宅の関連事業者（中小工務店を中心に建材流通、製材、プレカットなどの住宅生産に係る事業者）が「グループ」をつくり、省エネルギー性能や耐久性などに優れた木造住宅などの主に新築住宅などに対しての補助金です。
地域型住宅グリーン化事業を活用できるグループとして国土交通省が採択をします。
ですので地域型住宅グリーン化事業を利用するには国土交通省の採択を受けたグループに所属する施工事業者に依頼しなければなりません。
（詳しくは http://chiiki-grn.jp/）
先ほどもご紹介しましたZEHの基準を満たす新築住宅を建てる時やZEHへ改修するときに受けられる補助金です。
（詳しくは https://sii.or.jp/moe_zeh03/）
「国が定めた長期優良住宅認定制度の基準をクリアした住宅」
これが長期優良住宅です。
この住宅にリフォームするための補助金ということです。
わかりやすく言うと「耐久性があって省エネで維持管理がしやすい」状態にリフォームをするための補助金です。
これはまだできたばかりの新しい事業で、子育て世帯や若いご夫婦には嬉しい補助金です。
主に子育て世帯や若者夫婦世帯への補助金で、高い省エネ性能をもつ新築住宅を建てたり、
省エネ改修などに対して受けることができます。
子育て世帯や若者夫婦世帯が家を建てる時などの負担を減らすための事業となっています。
（詳しくは https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/）
続いては減税制度について簡単にご紹介します。
住宅ローンを利用して家を建てた場合に所得税控除となる「住宅ローン減税」を受けることができます。
低炭素住宅や長期優良住宅、省エネ回収した場合などが対象です。
また、住宅ローンを利用しないで家を建てたり改修をした場合は「投資型減税」を受けることができます。それぞれ要件が異なります。
不動産などの登記や登録に課税されるもので、一般住宅に比べ長期優良住宅や低炭素住宅に対して軽減されます。
一般住宅に比べ省エネ住宅の場合、減税される期間が長くなります。
省エネ住宅の種類や新築、改修によっても変わってきます。
不動産を取得したときに課せられる税ですが、一般住宅の1200万円に比べ、長期優良住宅の場合は1300万円の控除となります。適用期限が２年間延長され、令和6年3月31日までに新築住宅を取得の場合となります。
さいごに・・・
省エネ住宅についておわかりいただけましたか。
特に補助金は、2022年5月現在、締め切り間近、終了が近いものも、新しく始まったものが混在していますので注意してください。
省エネ住宅は私たちの健康やお財布にも優しいだけではなく地球環境にも優しい素晴らしい住宅です。
デメリットは初期費用が高くなることですが、それも補助金や減税制度を利用すれば、一般住宅とあまり変わらないと思います。
もう一つデメリットがあるとすれば、省エネ住宅に詳しい施工業者を探さなければならないと言うこと。基準などはやはり全ての住宅施工業者が熟知しているわけではないのが現状です。
アトリエプラスでは、省エネ住宅の説明会も定期的に行っております。
いつでもあなたの家づくりのご相談をお待ちしております。
