地震大国である日本では、家を建てるとき、地震対策は必須条件。ですが、「免震」「制震」「耐震」の違いを明確に説明できる人は少ないのではないでしょうか。

今回は、今更聞けない家の地震対策について、基礎編をレクチャーします。

また、日本で家を建てる場合、ベストな対策とは？

「免震」「制震」「耐震」のメリット・デメリット

地震から免れる「免震」

揺れから「免れる」ことを意味する「免震」は、簡単に説明すると、揺れている地面から建物を浮かし、地震のエネルギーが建物に伝わるのを防ぐ工法。

ベアリングや積層ゴムを建物の下に配置するなどして、地面と建物の間に「免震層」を介在させることによって、揺れから免れます。住宅は宙に浮き、地面だけが動くわけですから、地震対策としては最も理想的な工法です。

揺れが建物に伝わらないため、損傷はもちろん、家具の転倒なども最小限に止めることができますし、建物自体もほとんど変形しないのが魅力。最近では、地震を感知するとまるでホバークラフトのようにエアーで建物を浮かすというシステムも開発されました。まさに未来の建築といったイメージですね。

ただし、小さな地震や台風でも家が動いたり、建物の周りを開けておく必要があったりするほか、設置にもいくつかの制約があったりします。また、非常にコストが高いうえに、免震部分も劣化するため、メンテナンスも高額になり、一般家庭で採用されることは、今の所ほとんどありません。

地震を制する「制震」

超高層ビルや橋などにも採用されている「制振」は、制震ダンパーや制震テープなどを使い、エネルギーを吸収する工法。

制震装置は、地震のエネルギーを熱エネルギーに変換し、吸収することで、地震のエネルギーを小さくして、建物の変形を抑えます。

免震工法と比べるとリーズナブルなため、一般家庭でも採用される例が増えてきました。また、建物のダメージを低減しする特徴から、耐震工法と組み合わせて採用されるのが一般的です。

地震の力に耐える「耐震」

建物の地震対策で一番耳馴染みのあるのが「耐震」ではないでしょうか。「耐震」は、建物自体の強度を高め、地震の力に耐える工法で、古くから日本の住宅には取り入れられてきました。

建物の保持能力を高める「免震」と「制震」に対し、「耐震」は建物そのものの形を保持することを目的とした工法です。

そのため、柱や梁（はり）と面材を金物で固定したり、筋交いを入れたりするわけですが、固定した部分は地震が起こるたびにどんどんと緩んでいきます。そして、少しずつバランスが崩れていくと、弱いところにどんどん緩みが集中してしまい、倒壊や崩壊の原因となるのです。

小さな地震でも建物は少しずつダメージを蓄積させていくことを考えると、「耐震」には回数制限があるようなもの。そこで最近では、建物の形をキープする力をさらに強化する目的で、「免震」か「制震」を取り入れるケースが増えています。

良く耳にする「耐震等級」って何？

現在の建築基準法で定められている「耐震等級1」は、1923年に起こった「関東大震災」クラスの地震に耐えられる建物の強さのこと。1981年の6月に施行され、「新耐震基準」と呼ばれています。

耐震基準の改正後、1995年に起こった「阪神・淡路大震災」では、倒壊した建物は、この「新耐震基準」に満たない1981年5月以前のものに集中していました。

「耐震等級1」で求められているのは、震度5強程度の地震ではほとんど損傷せず、震度6強〜7程度でも倒壊・崩壊しないこと。

そして、1995年の「阪神・淡路大震災」をきっかけにつくられたのが、建築基準法の1.25倍の強さである「耐震等級2」、1.5倍の強さである「耐震等級3」です。

耐震等級を上げるということは、その分費用がかかりますが、日本に暮らす以上、新築の家に住み出した直後に大地震に見舞われる可能性は考えなくてはなりません。

初期費用を抑えることを優先して、家が傾くなど、大規模な補修が必要になったら、二重ローンが発生する可能性もゼロではありません。ぜひ、新築の段階でしっかりと地震対策を取り入れてくださいね。

「耐震」と「耐久」を備えた“受け継がれる家”

アトリエプラスでも「耐震」＋「制震」をおすすめしています。

制震装置を導入することで家の「耐久性」を上げ、地震に耐えるたびに弱まる「耐震」の防御力をサポート。駆体になるべくダメージが蓄積しないようにして、いずれ来るかもしれない大地震に備える家づくりを提案しています。

地震大国であっても、親から子へ、そして孫へと受け継がれる家をかなえてみませんか？　まずはその強さの秘密を体感しに、お気軽にショールームへお越しください。